「従業員のメンタルヘルス不調」に関する調査
2022/09/09
株式会社SmartHRが運営する「SmartHR 人事労務研究所」は、「従業員のメンタルヘルス不調」をテーマにした調査を、メンタルヘルス不調の経験のある現在正社員・役員の方824人を対象に実施いたしました。
メンタルヘルス不調を感じた人のうち、２１．８％が休職
出典元：SmartHR 人事労務研究所
在職期間中にメンタルヘルスに不調を感じたことがあると回答した人のうち、不調が判明したときに休職した割合は21.8%でした。
また、休職された経験のある方を給与制度および管理職・非管理職で分けたところ、年功序列型は20.2%が管理職、79.8％が非管理職だったのに対して、成果主義型は管理職が44.8％、非管理職は55.2％と給与制度で分布に違いが見られました。
メンタルヘルス不調を感じた当時の勤務先にメンタルヘルスケアに焦点を当てた取り組みがあったかを問う設問では、半数を超える53.8%が「取り組みはなかった」と回答しました。
その一方で、「取り組みがあり、利用したことがある」と回答した人に、メンタル不調の改善のために利用した・行った社内での取り組みの効果の有無を聞いた質問では、約75%が効果があったと回答しています。
もっとも効果を感じた取り組みは「産業医への相談」で22.6％となりましたが、大きくポイント差が出た取り組みはなく、それぞれに合った取り組みが選択できる環境の柔軟さが求められることがわかります。
出典先：SmartHR 人事労務研究所
産業医への相談・上司との面談を行っている人のほうが改善する割合が高い
不調が改善した人と不調が続いている人を比較したところ、不調が改善した人の方が産業医への相談は16.1pt、上司や人事との面談は6.7pt多い結果になりました。
また、行った社外での取り組みのうち、もっとも効果を感じたものを聞いたところ、「趣味や娯楽」が27.5%を占める結果になりました。業務から一定の距離を取った、自分らしさと関わる取り組みに改善の効果を感じやすいといえます。
企業内での「メンタルヘルスに関する何らかの取り組み」とは、一体どのようなことをイメージすればよいのでしょうか。既にいろいろと取り組んでいる企業は多いはずですが、これから取り組もうとしている企業、また、取り組んではみたものの、何をもってゴールとすべきなのか、どこまでやればいいのか分からないと感じている企業内担当者の方は多いのではないでしょうか。
厚生労働省では働く人のメンタルヘルス・ポータルサイトとして「こころの耳」を公開し、働く従業員はもちろんのこと、事業者に向けての対策などをわかりやすく掲載しています。
まずはこういった情報にふれ、実際に知っていくことが必要であると感じます。
